安泰ソーラーは2019年、日本で太陽光架台を850MW出荷し、前年比21％増と好調を維持した。特別高圧太陽光発電所で採用されるケースが多く、香川県の40MW案件や北海道の34MW案件、群馬県の24MW案件、千葉県の24MW案件など、多岐に及んだ。むろん当社は、海外展開を加速させており、日本以外にも、中国国内や豪州、欧州、東南アジア、南米へと商圏を拡大、19年の総出荷量は前年比77％増の2.3GWに達した。ただ、国別に見ると、日本向けの出荷量が最も多い。
（▲PVeye PVEXPO特別号に掲載しました。）
ではなぜ安泰ソーラーは日本で強いのか。まず参入が早かった。06年に建築資材メーカーとして創業すると、08年に太陽光架台の製造に着手し、11年にはFIT始動前であるにもかかわらず日本に進出している。その後顧客対応の拡充を図るため、16年に日本で物流センターを開設し、19年には日本人エンジニアが常駐する日本支社を設立した。
これについて、陳暁暁副社長は、「倉庫を構え、すぐに出荷できる体制を築いたことに加え、支社を設けて営業や技術のサービスを強化したので、拡販することができました」と語ったが、実のところ、当社では日本の顧客が急増しており、大手総合商社や太陽光パネルメーカー、EPC（設計・調達・建設）企業など、すでに1000社を超えるという。
とはいえ、最大の武器は製品力だろう。当社は、地上用架台や屋根上用、営農用、カーポート用、水上用のほか、追尾式まで商品化し、製品群が幅広いうえ、それらをすべて内製化している。60人に及ぶ設計チームが案件ごとに最適な架台を設計し、製造部門では組み立てだけでなく、材料のアルミインゴットの熔解から押出成形や表面処理、仕上げ加工まで自社で行なう徹底ぶりである。
それゆえ、電技解釈（電気設備の技術基準の解釈）の改正や19年7月の構造設計ガイドラインの改訂に伴う基礎・架台への厳しい強度基準に対しても、陳副社長は、「厳しい要求にも充分応えられます。製品の耐用年数は25年で、顧客に10年間の品質保証を付与しています」と自信を見せる。
それでいて、安泰ソーラーは価格競争力の強化にも余念がない。現在アルミ架台とスチール基礎を合わせた価格帯をｋＷあたり７０００円〜とし、他社に引けを足らない水準だが、さらなる価格低減を狙う。というのも、当社はいま、自動生産方式を導入する新工場の建設を進めており、今年７月には現行の４倍に相当する年産10ＧＷ体制を整える。自動化とスケールメリットによって原価低減を図るわけだ。
陳副社長は「日本市場は今後自家消費に向かうとともに営農用も普及すると見ています。顧客のニーズを踏まえ、屋根上用や営農用の製品開発を強めていきます」と意欲を示した。
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